施工管理技士という職業に「将来性」はあるのでしょうか？施工管理技士になりたい業界の未経験者が気になる疑問を、元現場監督を務め、現在は施工管理技士を育成する研修の講師（共同エンジニアリング在籍）を務める重鎮に尋ねてみました。またキャリアサポート課スタッフからのアドバイスも掲載しています。
A.将来的に施工管理技士一人ひとりの価値は上がる
現時点で建設業界は高齢化が進んでいます。そうした人たちがこれから現役を退くと、人手不足は悪化すると思います。でも、そのぶん一人の施工管理技士の価値は確実に上がります。事実、業界未経験者の給料も上がりつつあります。以前は3K（きつい・危険・汚い）が叫ばれる業界でしたが、今はそれも改善されていますし、残業もさらに減っていますね。
A.華々しい工事は減るかもしれません
東京オリンピックを控えて、いまが異常という感じです。開催に向けて多くの工事をやっていますが、閉幕後は下火になるというか、元のペースに戻ると思います。
高度経済成長期の建築ラッシュから、ちょうど60年経ったものが多くなるので、今後はインフラの整備が多くなってきます。あとは防災。国土強靭化計画というのもありますし。国立競技場のような華々しい工事は減るかもしれないが、これからもやるべきことはたくさんあります。
ここでは、施工管理に関する疑問について、共同エンジニアリング株式会社のキャリアサポート課スタッフからもお答えします。
震災の復興事業はなおも遅れており、オリンピック需要の後には建設業界全体の世代交代も控えています。つまり、施工管理技士の需要はこれから高まり続けていくことは明らかな状況です。今後は耐震について建物を見直すことも多くなり、都市の復興にも現状より強化していくでしょう。共同エンジニアリングでは、こうした背景から施工管理技士の育成に注力をしています。
共同エンジニアリングでは、ゼロからでも建設現場で活躍できる未経験者向けの育成プログラムが用意されています。建設エンジニア・CADオペレーター・プラントエンジニアの3つのプログラムから選べ、それぞれの分野に関する知識や技術からビジネスマナーまで学べる実践的なカリキュラムが充実。さらなるキャリアアップとして施工管理技士を目指す方には、提携している建築・不動産関連の資格専門スクール「総合資格学院」で資格取得をフォローしています。
2011年に発生した東日本大震災による復興事業に伴い、建設業界の需要は高まり続けています。しかし、一方で働き手不足が深刻な問題となっており、復興事業の進捗は予定よりも遅れているのが現状です。さらに団塊世代の職人の引退で経験豊富な人材がどんどん減少しているため、豊富な知識や技術を持つ施工管理技士のニーズはますます増加。大手ゼネコンをはじめ、さまざまな建設業の企業が施工管理技士の求人を出しており、有利な条件で転職することで年収アップも可能です。
東京都内を中心に高度成長期に集中して建てられた古いオフィスビルや商業施設の見直しをはじめ、インフラ設備の老朽化対策のニーズが高まっており、建設業界では長期的な需要が見込めます。一般住宅においても改修工事・リノベーションのニーズが増え、バリアフリー住宅や耐震・免震住宅など高い専門性や経験・技術が求められる現場が増加。建築物の見直しや住まいの多様化が進んでいる現代において、豊富な知識や技術を持つ施工管理技士の需要はさらに加速していくと考えられます。
2020年の東京オリンピックに向けたオリンピック需要により、建設業界は好景気を迎えています。施工管理技士をはじめとする建設技術者の給与も上昇傾向にあり、東京商工リサーチによる2017年度の平均年間給与調査では全業種のうち建設業がトップを獲得。建設バブルに沸いている建設業界ですが、2020年のオリンピック後もリニア新幹線をはじめ、東京の都市再開発、大阪万博など大規模開発が予定されているため、一時的な需要に終わらない長期的な好景気が見込めます。
一人ひとりの「キャリア形成」を一緒に考えます
とくに未経験で施工管理のお仕事を始める方は毎日が初めてのことだらけで不安を抱くことも多いかと思います。そこで共同エンジニアリングの採用面接は、1.5～3時間。一般的な派遣会社の面接時間である1～1.5時間程度と比べると、たっぷり時間をかけて行うことをご理解いただけるのではないでしょうか。一人ひとりの悩みや理想に耳を傾け、また入社後にギャップを感じないよう施工管理の仕事について良いところも悪いところも全部説明し、皆さんのキャリア形成を一緒に考えます。入社後もカウンセリング面談や社内研修を通してサポートをし続けます。